アメリカ





No Picture

屈強な警官が、地元の子どもたちにコテンパンに負ける。対決する動画が話題に

雪合戦をするアメリカ・ワシントン州デュヴァルの警察官ら

アメリカのCBSが、2月7日にTwitterに投稿した動画が話題になっている。ワシントン州デュヴァルで防御盾をまとった警察が出動する事態が起きたのだが、一体、何があったのか。

動画は、サイレンを鳴らしたパトカーが到着するシーンから始まる。颯爽と降りてきたのは、デュヴァルの街の4人の警官たち。一番前の警官が防御盾を持ちながら一列になり、「No mercy!!(容赦しないぞ!!)」と叫びながら前進する。

COPS VS KIDS: Kids in Washington State were having a snow ball fight when local police officers decided to join in on the fun — resulting in an epic battle ❄️ pic.twitter.com/y0UlE4OsT2

— CBS News (@CBSNews) 2019年2月7日

そこに突然、雪の”弾”が飛んでくる。警官が応戦する強敵は、地元の子どもたち。警察の威信をかけた、子どもたちとの壮絶な雪合戦の動画だったのだ。

10人ほどの子どもたちが警官を迎え撃ち、一斉に雪玉を投げつける。

子どもたちの団結には、さすがの警官たちも敵わないのだろうか。防戦一方となった警官たちは徐々に後ずさり、その場に倒れこんだ。どうやら、子どもたちに軍配が上がったようだ。

普段は街の安全を全力で守る存在の地元警察。警察はたとえ「雪合戦」でも本気で挑むという、なんともユニークな一面を見せた。



No Picture

野生のピューマに襲われた男性が素手で撃退。コロラド州の自然公園でバトル

ピューマのイメージ画像(※今回の記事のピューマではありません)

山中でクマに出くわす話はたまに聞くが、野生のピューマに出くわす話はあまり聞かない。しかし、アメリカ・コロラド州ではそれが現実になった。

コロラド州の公園・野生動物局の発表によると、事件が起きたのは2月3日、フォートコリンズの町に近いホーストゥース山の自然公園だった。ある男性が登山道をランニング中、何かが背後にいる音がしたので、気になって振り向くとピューマに襲われた。

男性が自衛のために戦った結果、ピューマを殺してしまったという。男性は重傷を負ったが、命の危険はないという。自然公園は4日午後から安全確認ができるまでの間、一般の立ち入りが禁止された

 

■手足と周囲にあったものだけで、ピューマを窒息死させた

「それはピューマと人間の命をかけた戦いでした」と、公園・野生動物局のティー・ピーターズバーグ氏は、地元テレビ局「KUSA」に話した。

ピューマに上半身に乗っかられた男性は顔を腕を噛まれ、手足と背中にも傷を負った。彼は何の武器も持っていない状態だったが、手足と周囲にあったものだけで、ピューマを窒息死させた。「本当にクリエイティブです」とピーターズバーグ氏は称賛した。

ピューマは1歳以下の若い個体で、100ポンド(45キロ)以下の重さとみられるという。

 

■「目や鼻をターゲットにして反撃してください」

公園・野生動物局の北東部マネージャー、マーク・レスリー氏は、以下のようにコメントを出した

「ピューマの人への攻撃は珍しく、北米での死者数は100年以上にわたって20人未満です。コロラド州では1990年以来、ピューマによる負傷者は16人、死者は3人でした。州内のピューマの生息数は多いですが、身を隠すのがうまく、人前にはほとんど出てきません。野生のピューマを見ることはほとんどありませんが、近くにいます。ピューマの国で暮らしたり、働いたり、遊んだりする場合は、警戒することが重要です」

また公園・野生動物局は、ピューマに攻撃を受けた際の対処法について、過去に、岩や棒や工具や素手を使って追い払ったと紹介した上で、「敏感な目や鼻をターゲットにして反撃してください」とアドバイスしている


No Picture

ベネズエラに「2人の大統領」どういうこと? アメリカが軍事介入を否定せず、緊張高まる

ベネズエラの暫定大統領を名乗るフアン・グアイド氏(左)と現職大統領のニコラス・マドゥロ氏

「2人の大統領」が並び立つベネズエラで緊張が高まっている。独裁色の強い現職のニコラス・マドゥロ大統領(55)に対抗するため、暫定大統領を名乗り始めた野党指導者フアン・グアイド氏(35)をアメリカが強力に支援、トランプ大統領は軍事介入をちらつかせるなど圧力を強めているからだ。

「アメリカの裏庭」と呼ばれる南米でいったい何が起きているのか。

暫定大統領を名乗っているフアン・グアイド氏

「それが選択肢の1つとなるのは確かだ」。トランプ大統領はアメリカCBSのインタビューにそう答えた。「それ」はベネズエラへの軍事介入を意味していた。

インタビューが放送されたのは2月3日。マドゥロ大統領は直後、「彼は自らの手を血で染める危険を冒そうとしている」と反発した。

ニコラス・マドゥロ大統領

それに先立つ1月28日。アメリカのボルトン大統領補佐官(国家安全保障担当)がベネズエラ問題で記者会見した際、持っていたノートに「兵士5000人をコロンビアへ」と走り書きしているのが目撃された。情勢は緊迫感を増している。

「兵士5000人をコロンビアへ」と走り書きされたノートを持つボルトン大統領補佐官=1月28日、ワシントン

トランプ政権がベネズエラの政争に介入する直接のきっかけとなったのは、この国で「もうひとりの大統領」が名乗りを上げたことにある。

1月23日、首都カラカスで開かれた反政府集会で、国会議長のグアイド氏が暫定大統領への就任を一方的に宣言した。

発端は2018年5月の大統領選だった。マドゥロ氏が再選を果たしたが、野党の有力政治家が選挙資格を奪われたり、逮捕されたりするなどして立候補ができず、野党側は「選挙は不正だ」と訴えた。

国会では多数を占める野党はマドゥロ氏の就任を認めず、「憲法の規定で国会議長が大統領職を代行する」との名目でグアイド氏を暫定大統領に担いだ。

トランプ大統領は「ベネズエラ国民は勇敢にも、マドゥロ氏と彼の政治体制に反発の声を上げ、自由と法の支配を要求した」などと述べ、グアイド氏が合法的な大統領だとする声明を発表した。

アメリカに続き、イギリスとオーストラリアがグアイド氏を支持。コロンビアやペルーなど中南米の国々も同調している。

これに対し、マドゥロ大統領を支持するのはロシアや中国、キューバ、シリア、イランなど。独裁色の強い国や反アメリカの国が多く、ベネズエラを舞台に親アメリカと反アメリカの両勢力がにらみ合う構図ができあっている。

「自国第一主義」がなぜ?

トランプ大統領は就任以来「アメリカ第一主義」を掲げ、これまでの政権が繰り返したような他国への「介入」は控えてきた。

今回、そんな方針を転換せざるを得なかったのは、自国の勢力圏内と位置づけてきた南米の地で、ロシアと中国がプレゼンス(存在感)を増してきたことへの危機感があるとみられる。

ベネズエラでは1999年にウゴ・チャベス大統領が就任し、アメリカへの対決姿勢を鮮明にした。周辺国にも影響し、ブラジルやアルゼンチン、ボリビアなどでも反アメリカの政権が生まれた。

ロシアのプーチン首相(当時、左)と話すチャベス大統領=2010年4月、カラカス

アメリカの影響力が弱まるやいなや、中国とロシアが「進出」。アメリカがベネズエラに経済制裁を科す中、中ロは経済支援や軍事協力を通じて関係を強化した。チャベス路線を引き継いだマドゥロ政権もまた、中ロとの関係を重視している。

経済や軍事、外交などで対立が続く中ロが「裏庭」で影響力を拡大するのはもはや見逃せない──。トランプ政権のそんな思惑が透けてみえる。

経済悪化で事態変化

だが、チャベス、マドゥロ両大統領による政権運営は経済悪化をもたらし、それが野党への「追い風」になっている。

チャベス氏は貧困層を支援するため企業などを国有化、食料品などの物価を低く抑える政策を実施した。その結果、生産活動の低迷と物不足を招いた。

一方、世界最大の原油埋蔵量を誇るベネズエラは、石油収入で国家経済を支えてきたが、マドゥロ大統領が就任すると原油価格が低下。経済は一層悪くなり、物価が激しく上昇するハイパーインフレを招いた。生活苦から国外に脱出する人たちが後を絶たない。

かぎは軍の動向

双方の対立が激しさを増す中、かぎを握っているのが軍の動向だ。

グアイド氏側は連日、大規模な反政府集会を開いてはいるものの、行政、軍事の実権を掌握しているマドゥロ氏を退陣させるのは容易ではない。

特に「力」で秩序をコントロールできる軍隊を取り込めなければ、政権奪取は実現しない。そんな中、空軍のフランシスコ・ヤネス将軍が2月2日、グアイド氏支持を表明する動画がインターネットに投稿され、Twitterで拡散している。

ATENCIÓN: General de División Francisco Estéban Yánez Rodríguez, Director de Planificación Estratégica del Alto Mando Militar de la Aviación, reconoce a Juan Guaidó como Presidente (E) de Venezuela. #2Febpic.twitter.com/Uz4fOixsvq

— Gabriel Bastidas (@Gbastidas) 2019年2月2日

ヤネス氏は動画の中でマドゥロ氏を「独裁者」と呼び、「ベネズエラの国民と、90%の空軍関係者は独裁者を支持していない。軍人は国民とともにある」などと述べた。これをきっかけに野党は勢いづき、ボルトン氏も軍関係者にグアイド氏側につくようTwitterで盛んに呼びかけている。

ただ、軍部は政権から国営企業のポストをあてがわれるなどしてきた。政権が変わればこうした「特権」が失われる可能性があり、組織的な政権離反につながるかは不透明だ。



No Picture

100歳にならないとタバコを吸えない? ハワイ州で審議が始まった法案とは

100歳にならないとタバコを吸えない? 驚くべき法案の審議がアメリカのハワイ州で始まった。実質的なタバコ禁止にもみえるが、よくよく調べてみると電子タバコや葉巻が除外されるなど、不思議な点も。どういうことだろうか。

 タバコのイメージ画像

■2024年までに100歳にまで引き上げへ

注目すべき法案の審議が始まったのは、米・ハワイ州議会。法案の骨子は、ハワイでのタバコの購入ができる年齢を現行の制度の21歳以上から100歳以上まで段階的に引き上げるという内容だ。2月4日に海外メディア各社が報じた。

CNNによるとハワイ州はアメリカ国内でタバコを購入できる年齢が21歳以上となった初の州となったが、新しく提出された法案では、2020年までにその年齢を30歳に、更にそこから毎年10歳ずつ引き上げていき、2024年までに100歳にまで引き上げていくという。

また現地紙「ハワイ・トリビューン・ヘラルド」は、今回法案を提出した、下院議員で緊急治療医のリチャード・クリーガン氏のインタビューを掲載した。クリーガン氏は「私の考えでは、タバコ産業は、タバコは非常に致死性が高いことを知りながらも中毒性の高い商品を開発し、喫煙者が奴隷のようにされている」と言及した。

  

■電子タバコや葉巻は、特例扱い

同紙によると、電子タバコ、葉巻には今回の法案は適用されていない。クリーガン氏が安全な代替品と考えているためだ。噛みタバコも除外される。また、クリーガン氏は「健康被害や中毒性がない」としてマリファナ合法化を支持している。

ただし、こうした特例を設けるクリーガン氏の主張を疑問視する声もネット上では出ている。

これまでにも電子タバコについては、日本呼吸器学会が「健康に悪影響がもたらされる可能性がある」と指摘。葉巻も、死亡リスクを高めるという研究結果があるほか、噛みタバコの健康被害も日本の厚生労働省が訴えている


CLOSE
CLOSE